2019年4月1日をもって、サステイナビリティ学連携研究機構は、東京大学未来ビジョン研究センターに組織統合しました。本アーカイブサイトはリンク等が正常に機能しない場合があります。最新の活動状況は、IFIウェブサイトをご覧ください。
2019年2月1日(金)
開催日 | 2019年 2月 25日(月)13:00-17:30 |
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会場 | 丸ビルホール |
主催 | サステイナビリティ学連携研究機構(IR3S) |
共催 | 昭和シェル石油株式会社 |
SDGs(エス・ディー・ジーズ)は、2015年9月の国連サミットで採択された『持続可能な開発のための2030アジェンダ』に記載され、世界が合意した2030年に達成を目指す国際目標です。持続可能な世界を実現するための17のゴール・169のターゲットで構成され、地球上の誰一人として取り残さないことを誓っています。国内でも日本政府をはじめ、行政、民間、市民社会が、このSDGsの達成を目標として持続可能な社会づくりに向けて多様な取組を始めています。
この中でゴール7は、『すべての人々の、安価かつ信頼できる持続可能な近代的エネルギーへのアクセスを確保する』です。これは、2011年9月に提起されたイニシアティブ『SE4All(Sustainable Energy for All:万人のための持続可能なエネルギー)』の3つの目標(①近代的エネルギーへの普遍的アクセス達成、②世界全体でのエネルギー効率の改善ペースの倍増、③世界全体での再生可能エネルギーのシェア倍増)とも深く関連するものとなっています。
SDGsと同じく2015年に採択されたパリ協定の発効により、温室効果ガスの排出削減に向けて、再生可能エネルギー利用や省エネルギー推進のために、世界各地で技術開発が進み、大規模な投資も行われています。再生可能エネルギー利用は、特定の地域に偏在する枯渇資源と異なり広く分布する自然資本の活用であり、省エネルギーも、社会の隅々で広く実践されるべきものであることから、地域の自然的、社会経済的特質に応じた取り組みを進めることが重要となっています。
本シンポジウムでは、SDGsが目指す持続可能なエネルギー社会のあり方について、国や地域、産業、大学のそれぞれの役割や連携のあり方を踏まえて検討します。再生可能エネルギー利用や省エネルギーの推進は、地域の自然資本の再評価、地域経済の活性化など、さまざまな波及効果をもたらします。そうした効果を最大化する持続可能なエネルギー社会づくりを推進するための取組について、有識者や実務者による講演とパネルディスカッションを通じて議論します。
詳細なプログラム、お申し込みは、エネルギー持続性フォーラムのウェブサイトをご参照ください。