2019年4月1日をもって、サステイナビリティ学連携研究機構は、東京大学未来ビジョン研究センターに組織統合しました。本アーカイブサイトはリンク等が正常に機能しない場合があります。最新の活動状況は、IFIウェブサイトをご覧ください。
2017年1月11日(水)
開催日 | 2017年2月9日(木) |
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会場 | 丸ビルホール |
主催 | 東京大学国際高等研究所サステイナビリティ学連携研究機講(IR3S) |
共催 | 昭和シェル石油株式会社 |
2月9日、当機構では第12回目となるエネルギー持続性フォーラム公開シンポジウム『気候変動「パリ協定」とエネルギー社会の未来』を開催します。
2015年12月にパリで開催された気候変動枠組条約第21回締約国会議(COP21)において、2020年以降の気候変動対策の国際的枠組となる「パリ協定」が合意され、その後、1年を待たずして、2016年11月4日に発効しました。「パリ協定」では、地球の平均気温上昇を産業革命前と比べて2℃未満に十分に抑え、1.5℃まで抑える努力をすることなどの長期目標が合意されました。先進国・新興国・途上国を含むすべての排出国が、長期的に大幅な温室効果ガス排出削減に向けて、エネルギー効率を高めるとともに、再生可能エネルギー利用を一層推進していくことになります。
再生可能エネルギーは、太陽光、風力、地熱、バイオマスなど、もともと地域の自然資源のポテンシャルを活かしてその複合利用を推進することが求められていることから、都市部や地方においてそれぞれの地域特性を活かした取り組みが進められており、気候変動緩和策としての効果だけでなく、地方創生による地域活性化や人々の福利の向上にも寄与することが期待されています。本シンポジウムでは、「パリ協定」の意義について考えるとともに、これからのエネルギー社会のあるべき姿について、有識者や専門家による講演とパネルディスカッションを通じて提言します。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。
プログラムの詳細、お申込みにつきましては、エネルギー持続性フォーラムのウェブサイトをご参照ください。